賃貸物件の暖房設備は契約書を確認してから使う

賃貸物件では暖房設備が付いていることが多い

賃貸物件を借りる際には、暖房設備としてエアコンが標準で付いていることが多いです。地域にもよりますが、雪国や北国では専用のストーブが用意されていることもあるので、内見時に暖房設備として何が設置されているか確認すると良いでしょう。なぜなら、設備だと思っていた暖房器具が、実は前の入居者が残していったものだったというケースがあるからです。設備として暖房器具が付いている場合には、故障時の修理は大家負担となりますが、前の入居者が残していったものであれば、個人で買い換える必要があります。暖房器具の中には、火を使うものが含まれるので、冷房とは異なり安全性にも配慮する必要があるわけです。

化石燃料を使った暖房は契約書を確認してから

暖房設備としてエアコンが付いていても、部屋数や年式と能力により、全部の部屋を満たすほどの効果が得られないことがあります。補助的に化石燃料を使った石油ストーブや石油ファンヒーターを使う前には、賃貸借契約書を一度確認しなければなりません。なぜなら、化石燃料を使った暖房器具は、暖房能力の高さと燃焼を伴うために、火災リスクと壁内の結露を生む原因として敬遠される傾向にあるからです。賃貸借契約書で禁止されているにも関わらず、化石燃料を使った暖房器具を使ってしまうと、契約違反となるだけでなく退去時の修繕費用も多額となってしまう可能性があります。地域や設備として付いている暖房器具の性能が不足していると考えられる場合には、賃貸借契約を結ぶ前に大家と交渉してみると良いでしょう。

旭川の賃貸は、豪雪地帯ということもあり、冬をメインに考えた造りになっています。断熱材や暖房設備は必ず整っているので安心です。